社説

合同チームにバックアップを。

高校野球の熱いシーズンが始まった。壱岐勢も7日に壱岐、8日に壱岐商が1回戦で登場する。長崎よりもひと足早く6月23日から始まっている北海道地区の予選結果を見ていると、聞き慣れない「高校名」が目についた。北海道で30年間スポーツ記者をしていたので、道内の知らない高校名はなく、それが合同チームの名称であることは判るのだが、さすがに「上士更農士新大」は解読できなかった。

これは上士幌・更別農業・士幌・新得・大樹の5校の合同チームなのだが、確かに5校とも道東地区の学校ではあるが、道東の中心地である帯広を挟んで西南北に分散しており、上士幌と大樹は南北に100㌔程度も離れている。「南茅大農奥尻」は南茅部・大野農・奥尻の合同チームだが、奥尻は壱岐と同じ離島の高校だ。合同チームといっても距離や交通の問題で合同練習がほとんどできないチームもある。日本高野連は6月29日、全国の硬式野球部員数が昨年度より8389人少ない15万3184人で4年連続の減少、加盟校数は18校減の3917校で13年連続減少となったことを発表した。これは高校野球だけのことではなく、少子化があらゆる学生スポーツに影響を与えてきている。

本市にとっても他山の石ではない。壱岐商野球部は部員が11人しかいない。今春の1年生新入部員は1人もおらず、2年生部員が3人だけで、今秋以降の新チーム結成は危機的な状況で、壱岐との合同チームも視野に入れなければならないかもしれない。小学校、中学校の野球、ソフトボールなどの団体スポーツも状況は似通ってきている。少子化の上、子どもたちのスポーツへの興味も多様化しているため、多くのクラブ活動、クラブチームが部員不足になりつつある。子どもたちが希望するスポーツはなるべくやらせてあげたいので、クラブ再編よりも合同練習の移動のための手段を講じるなど、行政のバックアップが必要ではないだろうか。

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