前号の社説では子どもたちのスポーツ振興のために施設面での整備を要望したが、課題は他にもある。
ある小学校の野球部は素晴らしい実績を残しているが、来年以降を考えると深刻な部員不足に直面している。野球は最低でも９人の部員が必要だけに、規模の大きな小学校であっても、少子化やスポーツの多様化に苦慮している状況にある。運動部に所属していないある保護者に話を聞くと「子どもはとても野球をやりたがっているが、家庭の事情で入部させてあげることができない。ユニフォーム、グローブ、スパイクなどの道具は何とか揃えても、年に何度も遠征をする費用までとても捻出できない」と金銭面の負担が大きいことをその第一の理由に挙げていた。
市では「小・中学生スポーツ大会等出場補助金」を設けて、県大会以上の大会に出場する団体・個人に対して、１人当たり８５００円を上限とする助成を行っているが、今年度から制度の見直しが行われ「同一の団体に対する補助金は、九州大会及び全国大会への出場を除き、年間２回までとする」との規定が加えられた。
各小・中学校に各々設置されているクラブ活動であれば、この回数制限もある程度仕方がない面はあるが、例えば壱岐少年サッカークラブなどは学校外の単独チームで島内での対戦はなく、百人を超える部員を有し、年齢別カテゴリーの大会にも多く出場している。「１団体２回」では補助金を受けられない選手も多い。ふるさと応援寄付金の使途で「子ども夢プラン応援助成金」が30年度は１００万円あり、島外の遠征・合宿に活用できるが、それもごく一部の選手に限られている。
補助金見直しの理由として市は「社会体育の過熱が懸念されていることなどを考慮した」と説明しているが、子どもたちのスポーツでの活躍が市に元気をもたらしていることは、白川市長も認めていること。少なくともふるさと応援寄付金は、より子どもたちのために使ってもらいたいと思う。
